2024年の日本は厳しい自然現象とともに始まりました。
会社は、社員さんたちは、設備は大丈夫だろうか？
という思いでお世話になっている上場企業の適時開示を読んでいます。日本取引所のHPや日経新聞電子版などで、時間差なく会社が提出する適時開示を確認できます。

災害に起因する損害は適時開示が求められる会社情報になります。
適時開示が求められる会社情報 | 日本取引所グループ (jpx.co.jp)
”適時開示が求められる会社情報は、有価証券の投資判断に重要な影響を与える会社の業務、運営又は業績等に関する情報”　と冒頭に記載されています。
場中に適時開示があった場合（例えば決算発表や業績修正など）に株価が大きく変動するケースが多いので、タイミングが既知の適時開示はチェックする事が多くなると思います。
そして今回のような自然災害の影響などの情報は、会社は例え苦しい中でも開示をしてくれます。
何があっても立ち直って私たちを支えてくれている会社を応援する意味もこめて、
情報には丁寧に接したいものです。
適時開示情報閲覧サービス | 日本取引所グループ (jpx.co.jp)適時開示ランキング　:ランキング　:マーケット　:日経電子版 (nikkei.com)